日本の住宅建築に欠かせない技術②

前回の続きです。

住宅を建てる際には「安全性の目標」を考えなくてはならない事までお話をさせて戴きました。その目標を達成する手段として現在は様々な耐震技術が世の中に出てきておりますが、その代表的な構造を3種類ご紹介したいと思います。

一つ目は耐震構造です。
「耐震」とは、筋交いや面材、構造用金物によって強度を高めて、地震の力に耐える工法です。一般的に多くの住宅会社や工務店が採用している工法です。建築基準法では「関東大震災クラス」の地震に耐えられる強さを耐震等級1と定めており、耐震等級2や3で建てる事でより大きな地震に耐えられる住宅になります。注意点としては建物をガッチリと固定して強度を高めていますが、大きな地震を繰り返し何度も受ける事で固定部分に緩みが発生するケースがあり、それにより建物が傷んでしまう場合があります。

二つ目は制震構造です。
「制震」とは、エネルギー吸収体を住宅の耐力壁内に設置する事で建物の揺れを抑える工法です。ビルや橋にも採用されている揺れ防止技術で、住宅の場合は一般的にダンパー式の装置が1棟に6~8ヵ所程度設置されます。2階建ての住宅の場合は1階の壁面にしか設置しませんので2階の揺れ防止には有効的ですが、1階の揺れ防止にはあまり効果は期待出来ません。しかし、地震によるエネルギーを吸収することで建物へのダメージは抑えられますので、耐久性の観点から見れば採用する価値は充分あると言えます。

三つ目は免震構造です。
「免震」とは、ベアリングや積層ゴムを建物の下に設置し、免震層を介在させることによって地面の揺れから免れる工法です。つまり、「住宅は宙に浮いた状態で地面だけが動く」という地震対策としては理想的な工法です。が、意外な欠点もあるので採用をご検討されている方はご注意ください。その意外な欠点とは「ちょっとした強風が吹くと建物が揺れる」ということです。宙に浮いた状態なので、建物が地盤に固定されていない為に他の構造では有り得ない現象が起きるのです。また、価格の面においても免震構造は破格の金額になりますし、これを採用している住宅会社は大手ハウスメーカーでもわずかしかおりません。

以上が代表的な耐震構造の簡単な説明になります。

弊社の注文住宅≪樹の香≫シリーズでは「耐震×制震」の組み合わせを標準仕様としてご提供させて戴いております。弊社では、この組み合わせが最もコスパの高い耐震工法と考えております。ご興味のある方はぜひ弊社までお問い合わせくださいませ。

日本の住宅建築に欠かせない技術①

日本で住宅を建てる際に必ず考えないといけないこと
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それは『地震対策』です。

これは気候に関係なく、日本全土に言えることです。

「30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率予測地図」.jpg

上の地図は政府の地震調査委員会が公表した資料を基に「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」を示した予測地図です。

これを見ると北海道の根室・釧路地域と関東圏から四国までの太平洋側がほぼ100%に近い確率で震度6弱以上の地震が起こるように見受けられます。しかし、これは震度6弱以上の地震に視点を当てて作成されたもので、それに満たない震度5強以下は考慮されていません。実際に震度5強や5弱での地震でもかなりの被害が出る事は充分想定されます。ですから安易にこの予測地図だけを見て自分の住む地域は大丈夫などと思ってはいけません。
事実、熊本地震や中越地震などように予測地図では確率が比較的低い地域でも大地震で被害を受けている例があります。つまり、日本に住む限りはどこであろうが『地震対策』に万全を期すのは当然と考えるべきでしょう。

そこで実際に大地震が起こる事を想定して、これから新築工事を行う場合に建物はどうあるべきでしょうか?

『安全性の目標』として以下の考え方があると思います。

①「人命を守る」
 建物の崩壊・倒壊を防ぐ。家具などの転倒を防ぎ、火災の発生も防ぐ措置を取る。
②「財産・資産を守る」
 地震による損壊から個人・企業などが自ら保有する財産や資産を守る措置を取る。
③「生活機能を守る」
 地震によるライフライン機能の停止が起きても、必要最低限な生活が出来る設計にする。

上記の『安全性の目標』を達成するために現在では様々な耐震技術がありますが、今回はここで終了です。
次回はその代表的な工法をご紹介したいと思いますのでお楽しみに!

「家づくりの計画」は早めに行動する事が肝要!

いま「家づくり」をお考えの方の多くの方は金融機関からの融資を受けて建てられる場合が殆どだと思います。以前のブログで『今年の9月末日までに建築の請負契約を結ぶと4つのメリットが受けられる。』とご紹介させて戴きましたが、自分は来年建てる予定だから今慌てて計画を立てる必要は無いと考えられている方も多くいらっしゃると思っております。私はさまざまなお客様と計画を進めてきて色々と勉強をさせて戴きましたが、一つだけ共通して言える事を発見しました。それは思った通りのスケジュールで物事は進まないという事です。

いわゆる「不測の事態」と言うのが大なり小なり潜んでいて、それが思いのほか大きいとスケジュールそのものの変更を余儀なくされる場合もあるのです。「不測の事態」の内容は人それぞれですが、計画当初では分かっておらず物事を進めていく過程で出てくるケースが殆どです。これが計画の進行を妨げる要素となってくる訳ですが、この要素(問題)を解消させる為に思わぬ時間を労する場合があります。簡単なもので1~2週間、ちょっと長くなると1カ月、下手をすれば半年~1年と言うケースも有り得ます。

このような事態になってもしっかりと対応が取れるようにするには余裕が必要と思います。この場合の余裕と言うのは『時間』を指します。特に補助金や何か時限性のある優遇措置を受けたいとお考えならば尚更です。ギリギリのスケジュールを組んですんなり通ればOKですが、何かしらの問題が結構出てくるんですね、これが。その問題の大半はお施主様ご本人が知らなかった事が原因なのです。

例えば「親から貰った土地に家を建てようとして登記簿謄本を取ってみたら抵当権が付いていた。」なんて事はザラにあります。さらに問題なのは抵当権の中身です。それが設定されたのが明治や大正時代で抵当権者がもう存在しないケースもあります。また借りたものがお金ではなく、米や粟などの場合もあり、どうしたら良いのか司法書士の先生でもサジを投げるケースも稀にあるのです。

上記のように問題が顕在化しておらず、潜在したままの状態で計画を進めて行くと思わぬ『落とし穴』に陥る可能性があると言う事を知って戴きたく思います。何事にも共通して言える事だと思いますが、余裕を持った計画を立てる事で万が一の場合でも上手く乗り越えて行く事が出来ると思います。「家づくり」を考えていらっしゃる方にはなるべく早い行動を取って戴き、時間的に余裕のある計画を立てて貰えます事を切に希望致します。

大谷翔平選手とイチロー氏の共通点は「マルチ」

2021年のMLBは春から大谷選手の活躍で話題に事欠かない。「リアル二刀流」。これは言葉で言うほど簡単に出来る事ではない。現に多くのメジャーリーガーが大谷選手の活躍ぶりに驚愕しており、現地の記者らにも「信じられない。」と言わせる程の結果を残している。この活躍ぶりは2001年にイチロー選手がMLB1年目の時と実によく似ている。イチロー選手はピッチャーではなく外野手なので今で言う「二刀流」ではないが、パワー全盛期のMLBの中では大谷選手同様に異彩を放った存在であった。卓越したバットコントロールでヒットを量産。特に普通の選手ならOUTになる内野ゴロでも俊足を活かしてセーフとし、内野安打を量産。出塁をすれば2塁への盗塁、さらに3塁への盗塁で単打を長打並みの成果へと変えていった。そして最も特筆すべき点は彼の守備能力の高さである。中でも敵地アスレチックス戦でライトへ来た打球をキャッチし、3塁へ投じた球は3塁ベースに向かって地を這う光線の如く3塁手のグラブに入った。現地で実況担当者が「レーザービームのような返球!」と驚きの実況をしたのがきっかけで、以後イチロー選手の捕殺は「レーザービーム」と言う代名詞が付いた。当時「エリア51」と評された彼の守備範囲は鉄壁であり、相手チームが犠牲フライを打ってもランナーが進塁を躊躇する場面を良く目にしたものだ。

打って、守って、走る「走・攻・守」3拍子がどれもトップレベルで出来た選手はMLBでもそう多くはいない。イチロー選手はMLBで10年連続で200本安打を記録、通算安打数もMLBだけで3000安打を達成している真に元祖マルチプレーヤーなのである。

イチロー選手が引退したと同時に大谷選手がMLBへ入団と言うのも何か縁を感じるが、私が思うに彼らの共通点は「マルチプレーヤー」である事である。ピッチャーと外野手という違いはあるものの打撃だけが優れている訳ではなく、それ以外の部分についてもトップレベルの選手である点では共通していると思う。大谷選手のMLBでの活躍はまだ始まったばかりなので、これから長く活躍して貰う為にもケガだけには気を付けて欲しいと願う。引退した松井選手もケガで選手生命を全う出来なかった。その点においてもイチロー選手は凄いと言わざるを得ない。ケガらしいケガは私が覚えている限り2002年に一度軽いケガで1試合休んだくらいで、引退するまで大きなケガは一度も無いと記憶している。イチロー選手の筋トレはムキムキマンのような筋肉を付ける為のモノではなく、ケガをしない為にしなやかな筋肉を付ける事が目的の筋トレを行っていたようで、事実このトレーニングのおかげで長い選手生活を送れた訳である。

さて、話を無理やり住宅へとこじつけます(苦笑)。「家づくり」を考えている方々に知って戴きたい点があります。それは何か一つ、例えば「デザインが良いから」などと言う理由だけで「家づくり」を考えないで貰いたいという事です。多くのお施主様は35年という長期の住宅ローンを組んで住宅を建てられます。35年の返済が終わった時のあなたの年齢は何歳ですか?今は若くて何をするにも不自由はしないでしょう。でも人の人生はどうなるのか分かりません。もしかしたら明日には交通事故に遭って下半身不随で車イス生活を余儀なくされるかもしれません。運良く健康で長生きしてもいずれは年老いて不自由な身体になるかもしれません。高齢化がどんどん進み、更に障害も伴った場合の自分の生活を想像してみてください。そうなった時に今あなたが建てようと考えている住宅は快適に住める住環境になっていますか?

住宅はデザインだけが良ければ「良い家」ではありません。総合的な見地から見て快適で暮らしやすく、メンテナンス費用が抑えられた耐久性の高い住宅こそが本当に「良い家」なのです。つまり「マルチな要素」がしっかり取られているかどうかが重要なのです。それともう1点。「シンプル is ベスト」と言う言葉があります。これは「良い家づくり」でも当てはまります。高額な住設機器を付けたがるお客様がたまにいらっしゃいますが、どんな機器類でも必ず耐用年数と言うものがあります。半永久的に使える住設機器など存在しません。高額な住設機器を交換する時は同じく高額な交換費用が掛かる事も承知しておくことが必要です。

「オール電化住宅の深夜機器割引が終了」で感じた事

「旧オール電化住宅」の暖房設備はどうなるの?

先日「オール電化住宅」にお住まいのあるお客様から「深夜割引がなくなるから来シーズンの冬から暖房機が使えなくなる。どうしたらいい?」とのお問い合わせを戴きました。私はてっきり深夜料金プランがなくなるのかと思ったのですが、実際に調べてみると「深夜機器割引」だけが令和3年4月をもって終了になると言う事でした。これは深夜に電気を使う機器(エコキュート、蓄熱式暖房機、電気温水器、etc)を導入された「オール電化住宅」のお客様が受けられる特別割引みたいなもので、これがあればこそ「オール電化住宅」が爆発的に普及したとも言えると思います。逆を言えば、それが魅力的で「オール電化住宅」にしたというお客様は少なくないと思います。

元々オール電化住宅は「原子力発電所(原発)ありき」が前提でスタートした商品だと弊社は捉えています。原発は止める事の出来ない発電所で24時間休まず電気を作り続けます。いくら原発が深夜に電気を作り出しても一般的に深夜、電気を使う所は限られております。そこで考えられたのが「オール電化住宅」です。深夜料金として破格の電気代を提示した「オール電化住宅」はあっという間に日本の住宅業界の主役になりました。あの3.11の震災が来る前までは。しかし福島の原発事故で状況は一変しました。それまで毎日のように「オール電化住宅」や「スポット電化住宅」がTVCMで流れていたのが、原発事故以降は一度も流れなくなりました。それまでの原発で作り出されていた余剰電力を送る事が出来なくなった訳ですから当然です。以前のブログでも書きましたが、現在の電力は8割方火力発電所に依存されています。化石燃料を燃やして電気を作る発電所に余剰電力など有るはずもなく、いつかはこういう事態が起こる事はある程度予想はしていました。

しかしながら、これまで深夜電気を利用して暖を取っていた住人にとっては経済的に大きな痛手である事に間違いはありません。蓄熱式暖房機やエコキュートなどの機器類は今まで通りに使えたとしても、問題は月々の電気代です。どれくらい上がるのかちょっと想像が付きませんが、そもそも論として「オール電化住宅」を建てる際に東北電力とどのような契約書を交わしていたかが注目点になると思います。原発事故の発生は予測していなかったとしても、「このような事態になった場合には割引が終了します。」と言う文言が有るかどうかです。もし、有るとすれば受け入れるしかないと思いますが、無いとすれば話は大きく変わって来ると思います。蓄熱式暖房機は家電製品ではありません。住宅に組み込まれた住設機器です。住設機器の選択肢は多岐に渡りますが、多くのお施主様は「深夜電気料金体系と深夜機器割引」で起こる電気代の安さが魅力で「オール電化住宅」を建てられたはずです。それが電力会社の都合で一方的に割引終了となったとすれば考えものです。なぜならば住設機器の交換は簡単ではないからです。出来ない訳ではありませんが、多額な費用が掛かります。

この「深夜機器割引の終了」についてネットで検索しても「原発」の「げ」の字も出てきません。つまり電力側では「原発停止が原因で割引が終了」とは一言も言っていない訳です。ですから、この記事は私個人の見解(独り言)としてお読みください。また今回の「深夜機器割引の終了」でどうすれば良いのかお困りの方はぜひ弊社へご相談ください。フォレストの『秘策』をご提案させて戴きます。

融雪も行なえる床暖房システム

ようやく横手市にも春が到来しました。それにしても今年の大雪には本当に泣かされました。そのせいかこれほど春の到来を待ち遠しく思ったのは私だけでは無いと思います。

さて、本日は弊社がお薦めしている住宅の雪対策方法の一つをご紹介したいと思います。誠心住工房フォレストのオリジナル床暖房「EcoDAS」はボイラー1台で約80~100坪の住宅を暖める事が可能です。しかし、一般的な住宅の床面積は30~40坪くらいが殆どです。つまり、弊社が採用しているボイラーには大きな余力がある訳です。この話を聞くと「だったらもっと小さなボイラーを使えばいいんじゃないの?」と思われる方は少なくないでしょう。実際に小さなボイラーは存在します。でも使えない事情が有るのです。弊社の床暖房システムとボイラーには相性というものがあって、弊社が選んだ機種以外のボイラーを使用すると効率良く働いてくれません。これは灯油の消費量(燃費)にも直結すると共に家の中の快適性に影響してくる訳ですから、単純に家が小さいからボイラーも小さなモノにとはいかないのです。

けれども、それだけの余力が有ると知っていて利用しないのはもったいないと思いませんか?

そこで弊社は「床暖房用のボイラー1台で融雪もやっちゃおう!」と考え、まずはモデルハウス(私の自宅)で試験を行いました。結果は思った通りで充分融雪が可能という事でした。そして今年3月にお客様のご自宅で初めてその施工を行いました。それが次の写真です。施工箇所は玄関アプローチ+ポーチ、下屋と2階屋根の軒下部分2ヵ所、合計3ヵ所です。融雪工事写真2021.4.13.xlsx

正直に言って、ここに温水を回すと当然の事ながら灯油の消費量は増えます。これを「もったいない。」と思うか、「寒い中汗水流し、身体を酷使して除雪作業をやるよりマシ。」と考えるかは人それぞれです。ここに正解は有りません。

ただ弊社が申し上げたいのは単純に「余力が有るから融雪に。」と言う発想だけでこれを推奨しているのではなく、実は別の部分を重要視している事の方が大きいのです。それは『高齢化社会』と言う秋田県では最も深刻な問題です。若い時は力が有り余って自力で除雪作業も出来るでしょう。でも人は生きている限り必ず年を取り、老いて行きます。そうなった時に今年のような大雪が襲って来たらどうしますか?高齢者しか住んでいない家では誰かの助けが無いと身動きが取れなくなる恐れが有ります。少なくとも横手市や大仙市、湯沢市周辺に住む人たちは何かしら大雪に対する備えをしておく必要が有ると私は考えます。その一助として提案するのが融雪なのです。必ず融雪でなければならない訳ではありません。条件さえ合えば地下水を利用した消雪もお薦めです。

言いたい事は「いかに苦労せずして雪から住宅や車そして人を守るか。」なのです。雪の降らない地域の人には理解出来ない処もあるかと思いますが、私たちの住む地域に取って豪雪は死活問題になる場合もあるのです。家をこれから建てられる際には是非その事を頭の片隅に入れて計画を立てられるよう希望します。特に雪の降らない地域に本社を置く住宅会社で計画を立てられる際は要注意です。なぜなら豪雪地帯の住宅と雪が降らない地域の住宅では合い入れない部分が多分に有るからです。デザイン性の良さだけを求めて東京にある住宅を真似て作ったら必ず後悔します。デザインは確かに重要な要素の一つですが、必ず大雪が積もった時にどうなるかをぜひ想像してみてください。

≪太陽の家バージョン≫

誠心住工房フォレストの「伝家の宝刀」

誠心住工房フォレストの注文住宅(リノベーション工事でも可)では弊社オリジナルの「蓄熱式全館床暖房」が標準装備され、その住宅を弊社では「太陽の家」と呼びます。なぜ「太陽の家」なのか?それは秋田県ならではの気候風土に由来します。秋田県は日本で北から3番目という北緯に有り、しかも日本海側に位置します。特に冬は雪が多く、この期間の日射量は他県に比べて圧倒的に少ない県の一つです。太陽の日差しが届かないイコール「寒い・暗い」になり、家庭の中では「寒くてトイレに行くのが嫌、風呂に入るのも億劫」「洗濯物が乾かない」と嘆く方々が大勢いらっしゃいます。そこで弊社がお薦めしているのが「蓄熱式全館床暖房」です。この床暖房の細かい説明はホームページ内に有りますのでそちらをお読み戴きたいと思います。ここでは「蓄熱式全館床暖房」と「太陽の家」の関連性だけに絞って触れたいと思います。

「蓄熱式全館床暖房」は書いて字のごとく熱を蓄えて放熱する床暖房と言う意味です。そしてこの床暖房の熱の伝わり方が『輻射熱』で太陽の熱の伝わり方と同じなのです。太陽の熱は温風で伝わるものではありません。床暖房も温風は出しません。他の暖房機器の殆どは温風で空気を暖める『対流熱』です。ですからスイッチをONにすると直ぐに暖かくなりますが、OFFにするとあっという間に寒くなってしまいます。これが『対流熱式』暖房機の特長です。これに対し、弊社の「蓄熱式全館床暖房」は『輻射熱式』ですので空気ではなくモノを暖めていきます。最初は蓄熱層を、そしてフローリングを暖めていき、やがて家中が暖かくなって行きます。リモコンのスイッチをOFFにしても蓄熱層に蓄えられた熱のおかげで数時間は暖かさが続き、直ぐに寒くなる事はありません。

また、弊社の「蓄熱式全館床暖房」は配管方法が自由自在で廊下やトイレ、洗面所と言う狭小スペースでも配管が出来ます。更に玄関の土間タイルの下にも配管がされますので、家の中で人が歩くスペース全てを暖かくする事が可能なのです。そして冬場なかなか乾かないと嘆いていた洗濯物も「蓄熱式全館床暖房」の家では苦も無く乾かす事が出来るのです。朝、洗濯をして部屋干しにしておくと夕方には完全に乾いています。雪で中まで濡れた靴もタイルの上に置いてくだけで翌朝には乾き、ポカポカ状態になっています。秋田の冬でこのような芸当が出来る暖房機器が他にあるでしょうか?

「太陽の日差し」は人を暖め、濡れた衣服や靴を乾かしてくれます。しかし、冬の秋田ではその効果は全く期待出来ません。「蓄熱式全館床暖房」はその太陽の代わりに人を暖め、濡れた衣服を乾かしてくれる真に「冬の太陽」なのです。「頭寒足熱」と言う人の体に最も良い温熱環境を表す言葉が有りますが、床暖房はそれを地で行く稀な暖房機器でもあるのです。あなたの家は真冬に裸足でフローリングの上を歩けますか?「太陽の家」の住人は皆さんは裸足で歩けます。どんなに寒い日でも芯から暖かい、そんな住宅にぜひ暮らして戴きたいと希望しております。

2021年はメリット最大で新築住宅が建てられるラストイヤー!

タイムリミットは2021年9月30日!!

これまでの住宅工事で国から手厚い優遇措置を受けられたのは新築工事よりリフォーム工事のお施主様だったと思います。ところが今コロナ禍のせいもあり、新築工事でも大きな優遇措置が受けられる事をご存じでしょうか?添付した「国土交通省」のパンフレットには『メリットが出る4つの支援策!』と題して各支援策の要点が書かれています。

住宅取得『4つのメリット』.jpg

①住宅ローン減税の控除期間が13年間
②住まい給付金は最大50万円
③贈与税非課税枠は最大1,500万円
④グリーン住宅ポイントを創設(新築は最大40万円相当)

④を除いては本来2020年末に終了したはずの優遇措置でしたが、コロナのせい(おかげ?)で期限が延長されました。それにプラスして④のグリーン住宅ポイント制度ですから、かつて無い規模の恩恵が受けられるのです。しかし、これはあくまでも時限的な措置である事に注意しなければなりません。

表題に「ラストイヤー」と書いておりますが、正確に言うと年末までではありません。これら『4つのメリット』を最大限に行使するには「今年9月30日までに建設業者と工事請負契約書を締結しなければならない」という条件があるのです。契約書を締結するには、それまでに計画を立て、見積もりをし、プラン内容・仕様と金額が合意されていなければならないと言う事になります。これは数日間で出来るものでは到底ありません。数カ月の日数と労力が必要です。つまり、早く行動を起こした人ほどその権利を獲得する確率が高く、遅くに行動を起こした人ほど権利を獲得する確率が低くなるのです。とかく注文住宅はお客様との出会いから契約までに半年以上掛かるケースも珍しく有りません。複数の業者に見積り依頼をすれば更に時間は掛かりますので、いかに早く信頼出来る業者1社を選んで計画に着手するかが大きな鍵になると思われます。

①と②は今年9月30日までに契約を、④は今年10月31日までに契約を締結すれば来年の工事でも各優遇措置が受けられる対象となるのです。つまり③を除けば来年の工事であっても『3つのメリット』を受ける事が出来るのですが、ここで注意しなければならないのが「契約締結日」なのです。例え、来年の工事であっても『3つのメリット』を受けようと考えるのであればタイムリミットは「今年9月30日までの契約」となるのです。「来年になったら家を建てよう」とお考えの方も今から行動しなければ、せっかくのチャンスを逃す事になりますので早い段階からのご計画をお薦め致します。これらの優遇措置がまた受けられると言う可能性は無いとは言い切れませんが、それがいつにになるかは誰にも分からないのです。「チャンスの女神様の髪は前髪だけです。」過ぎ去ったら捕まえる事が出来ない事をお忘れなく。

『火災保険料』が約半額になる工法

『省令準耐火構造』をご存知でしょうか?

住宅を新築される場合、多くの人は金融機関から融資を受けて家を建てられます。その際に金融機関から必ず「火災保険」に入る事が義務付けられます。もちろん、キャッシュで建てられた人も義務では無いにしろ大抵の方は「火災保険」に入られます。「火災保険」は補償内容によって多少の違いは有りますが、火災以外の災害にも保険が適用になる本当に有難い保険です。雪国の場合は雪害による被害(雨樋の破損、落雪による外壁の破損など)にも対応してくれます。雪害以外にもいろいろな補償がオプションで選べますので、建物の立地条件を良く見て何をオプションで加えるかを考える事が重要です。

但し、この一般的な「火災保険」が適用にならないケースがある事も知っておく必要が有ります。それは「地震によって起きた火災」です。地震による火災および倒壊などは、「地震免責条項」により火災保険では補償されませんので、注意が必要です。なぜ火災保険では地震による火災が補償されないかというと、地震災害の発生確率と損害額の予測が難しいことや、巨大地震が発生した際にその被害が莫大なものになる可能性があることなどからです。ですから「地震によっておこる火災や他の災害」に対応するには「火災保険」以外に「地震保険」へ加入する必要があるのです。『備えあって憂いなし』、これからは「火災保険」と「地震保険」のセットで考えられる事をお薦め致します。ちなみに日本という小さな国で起こる地震の発生率は全世界の2割強を占めているのです。国土が全世界の0.28%しか無いのに2割強という事は真に日本は『地震大国』と言えるでしょう。ですから、いつどこで地震が起きても日本では何の不思議でも無い事を知っておくべきであり、ゆえに「地震保険」は必ず入っておく必要があると思うのです。

省令準耐火構造の火災保険料.jpg

前置きが長くなりましたが、表題の件について述べたいと思います。これまで家を新築された方で火災保険料が思いのほか高くて見積もり金額を見てギョッとした人は少なくないと推察します。そこで見て戴きたいのが上記の見積書です。合計金額が上下2段で記載されていますが、上段が一般的な住宅や柱や梁材を見せる純和風住宅の火災保険料で、下段が「省令準耐火構造」で建てられた住宅の火災保険料です。この見積書は31坪で全く同じ間取り・デザインで作られた家を基に算出したものですが、金額に大きな差があります。いかに「省令準耐火構造」で建てられた住宅の方が金額的に有利かが分かるかと思います。昔は「省令準耐火構造」の家と言えばツーバイフォー住宅がその代表格でした。しかし現在は在来工法でも施工方法によって「省令準耐火構造」に認定される事が可能なのです。もちろん、それに適合させる為のコストは掛かりますが、保険料から見れば大した額ではありません。

弊社の注文住宅≪樹の香≫や≪チャオ!≫では、この「省令準耐火構造」が最初から標準仕様となっておりますので工事費で差額を戴く事は有りません。純和風で立派な柱や梁材を見せたいというお客様には残念ながら適用出来ませんが、和風調で妥協して戴けるのであれば対応出来ます。もっと詳しくお知りになりたい方はぜひ弊社へお問い合わせください。


木造構造躯体からの「熱橋」

先日、あるお客様から「外断熱工法」についてのご相談を戴いた。お客様曰く「木の柱や梁材は熱貫流率が断熱材の5倍も有るので『熱橋』を抑える為に外断熱工法で家を作りたい。そして部屋は明るくないといけないのでサッシは大きくしてトリプルガラスを使いたい。」との事。住宅業界に身を置いて37年になるが、木の柱や梁材そのものからの「熱橋」をお客様から言われたのは初めてである。

「熱橋」とは建築躯体を構成する部材の中で外部の熱を内部へ、内部の熱を外部へ伝える部分を指す言葉であり、要は熱貫流率の高いモノがそれに当てはまる。そして構造躯体で最も熱貫流率が高いモノの代表格が鉄である。住宅では軽量鉄骨造の建物が該当になる。鉄は誰もが知る通り熱が伝わりやすい素材なので冬の外気温が低ければ、その冷たい熱をダイレクトに内側へ伝えてくる。元々「外断熱工法」はこうした軽量鉄骨造の断熱性能を克服するために考案された工法なのである。

しかし、最近は木造でも「外断熱工法」を取り入れるハウスメーカーや工務店が後を絶たない。弊社ではいろいろな観点から検証した結果、「外断熱工法」は不採用としている。単純に断熱性能だけを見れば明らかに素晴らしい工法ではあるが、そもそも「家づくり」とは断熱性能だけで決めるものではない。メリットだけを見て、デメリットを見ずに作れば後々大きなクレームに発展してしまう。それは断熱だけではなく、何にでも言える事だが物事には必ず表と裏が有るものだ。商品を売る人間は往々にして表のメリットだけをアピールするが、裏のデメリットについては余り語ろうとはしない。なぜならば、それを言ったら商品が売れなくなる恐れが有るからだ。

さて、木造構造躯体の「熱橋」を語ったお客様は本当に勉強熱心な方であると思う。しかし、私的には少々矛盾を感じてしまう。熱貫流率の表を見ると木材の熱貫流率は杉の柱で0.097w/㎡・kで、確かに各種断熱材よりも熱貫流率は高い。ここに「外断熱工法」を採用すれば確かに木造躯体部分の「熱橋」は防げる。しかしながら壁面には必ず窓が存在する。外壁面の中で最も熱を逃がす部分として、この窓が一番大きい。ちなみに最も熱貫流率の低いトリプルガラスを使った樹脂サッシを使ったとしても熱貫流率は0.79w/㎡・kもある。実に杉の柱との熱貫流率の差は8倍以上あり、断熱材と比較すれば十数倍もの差があるのだ。要は外壁面を完璧な断熱工法にしても窓が有れば、そこから「熱橋」は必ず起こるのである。つまり、ここで矛盾が生じる。木造構造躯体の「熱橋」にこれだけこだわるのであれば、極端な話サッシは付けない方向で考えなければならない。しかし、採光面で必要最小限の窓は付けなければならず、小さな窓だけと言う訳にはいかない。しかもお客様のご要望は「大きな窓がたくさん有る家」だ。こんな事を言っては失礼ではあるが「木を見て森を見ず」だと思う。「家づくり」とは総合的な見地に立って考えなければならないと言うのが私の持論で有り、お客様への回答である。

そもそも木造構造躯体の「熱橋」が問題視されるのであれば、弊社が以前加盟していた『夢ハウス』の真壁工法などは有り得ない工法になってしまう。実際に『夢ハウス』だけでなく真壁工法で建てられた住宅の柱の内側を触っても冷たいと感じる事は無い。住宅の構造躯体には大きく分けて木、鉄骨、RCの3つがあるが、その中で最も断熱性能が高いのが木である。断熱材と比較すれば確かに数値的には劣るが、サッシの数値と比較したら差帆のモノではない。よって弊社ではそこを問題視にはしていない。体感的に寒い、冷たいと感じるのであれば別だが、現段階においては軸間断熱工法でも充分な断熱性能が確保されていると弊社では考えている。また、これからは断熱性能を上げる事よりも遮熱性能を上げる方にお金を投資する方が有効的だと考えている。

最後に弊社が「外断熱工法」を行わない理由であるが、これに関しては直接お問い合わせ戴きたい。断熱性能の部分においては理想的な工法かも知れないが、弊社が問題視しているのは全く違う部分である。木造で「外断熱工法」をご検討されている方には是非問い合わせて戴きたい。「これを知って建てるか、知らずに建てるかであなたの住宅の寿命は大きく変わる事間違いなし。」と断言致します。